トップページ > キャンパスガイド > FAQ
- Q1：保有している資格による受験科目の免除はありますか？
- 一般入学試験のみ、一定の資格保有者・該当者に「簿記」の受験免除が認められる場合があります。詳細は入試要項でご確認ください。
- Q2：社会人推薦入試（キャリア・アピール方式、企業等推薦方式）を受験するにあたって、就業経験や在職期間について要件はありますか？
- キャリア・アピール方式は出願時において、会計・税務に関連する資格を有する方か、会計・税務に関する実務経験（通算3年以上）を有する方です。また、企業等推薦方式は入学時において、企業等に在職し、所属組織からの推薦を受けられる方です。
- Q3：自己推薦入試の判定基準はどのようなものですか？
- 自己推薦書および面接試験により、会計プロフェッションを目指す熱意や会計学の学習歴、バックグラウンドからの自己PR等を参考にしながら総合的に判定します。面接試験は会計に関する知識の確認が中心となります。
- Q4：複数の試験を併願することは可能ですか？
- それぞれの試験の受験資格を満たしていれば併願は可能です。
- Q5：入学するにあたって必要な会計知識は？
- カリキュラムは、会計プロフェッションにとって必要な知識を2年間の課程で学習することを目的に作られているので、会計学の基礎知識（日商簿記2級程度）があることが前提となります。
▲このページの先頭へ
- Q6：授業時間帯を教えてください。
- 1時限（9：00-10：30）、2時限（11：00-12：30）、3時限（13：20-14：50）、4時限（15：05-16：35）、5時限（16：50-18：20）、6時限（18：30-20：00）、7時限（20：10-21：40）になります。※土曜日は5時限目まで。
- Q7：夜間と土曜日の科目履修だけで修了可能ですか？
-
2015年度よりカリキュラムを改訂し、夜間と土曜日の履修で修了が可能となります。ただし、カリキュラム上特定の曜日のみで修了要件単位を修得することはできませんので、平日6・7時限及び土曜日の時間帯について都合のつく方が条件となります。
詳しくは、専門職大学院教務課までお問い合わせください。
- Q8：科目等履修生の制度はありますか？
- あります。毎年３月に選考を行っております。履修可能科目等出願の詳細については募集時期になりましたらHPでお知らせしています。
- Q9：９月入学の制度はありますか？
- ありません。本研究科の入学時期は４月のみになります。
- Q10：修了要件単位は何単位ですか？
- 2年間で50単位です。
- Q11：週何日くらいの通学が必要ですか？
- どのような会計プロフェッションを目指すかによって各学生の学習領域は異なりますし、その学期の時間割との関係もありますので、一概に週何日の通学が必要とは申し上げられません。学習室は毎日利用できますので、多くの学生が授業のない日も自習のために利用しています。
- Q12：他研究科の授業は履修できますか？
- 履修制限単位内で許可されています。国際マネジメント研究科、法務研究科、法学研究科ビジネス法務専攻における設置科目の履修が可能です。履修できる授業科目や単位数、注意点などは入学後のガイダンスでご説明します。
- Q13：他大学院で取得した単位を、取得単位に算入できますか？
- 他の会計専門職大学院で取得した単位に限り、審査の上認められる可能性がありますので、事前にお問い合わせください。
▲このページの先頭へ
- Q14：年間の学費はどれほどかかりますか？
- 2015年度の初年度納入金合計は1,713,000円（うち入学金は290,000円）です。2年目の学費は1年目の金額から入学金を除いた額になります。本学の卒業・修了見込み者など、上記金額から一部の費目が減額になる場合がありますので、入試要項等でご確認ください。
学費・奨学金について
- Q15：奨学金制度はありますか？
- 日本学生支援機構による第1種奨学金（無利子貸与）・第2種奨学金（有利子貸与）および学内奨学金である青山学院万代奨学金（無利子貸与）があります。出願・選考に関しては入学後に開催するガイダンスでご説明します。この他、各種奨学金の募集情報が入った場合、随時ご案内しています。
▲このページの先頭へ
- Q16：本研究科で取得した学位による税理士試験の科目免除について教えてください。
- 本研究科で授与された修士（専門職）学位により税法に属する科目または会計学に属する科目の試験免除を受けることができますが、そのためには、各入試に際して、「修士論文希望者審査」を受けて合格し、研究指導を受けて修了し、その後国税審議会の認定を受ける必要があります。一般に、会計専門職大学院は、課程の修了要件として論文の提出が必須とされていませんので、各入試の「一般審査」を受けて合格し、修了しても税理士試験の科目免除を受けることはできません。
- Q17：公認会計士試験対策はどのようなものがありますか？
- 会計に関係する各種試験を目指す学生支援のためのオプション講座である「特別演習講座」を開講しています。主に公認会計士試験対策を中心としており、各種レベルの講座を取り揃えています。さらに、学生が自由な時間に質問・相談ができるように、助教・助手を待機させています。
▲このページの先頭へ
